一食を捧げる運動中期推進計画 Donate-a-Meal MovementMid-term Plan

こころがよろこぶ一食

誰かのために行動を起こして、「ありがとう」の言葉が返ってくるとうれしいものです。このとき、それと同じか、もしくはそれ以上に、行動できた自分によろこばしい気持ちや誇らしさが湧き起こらないでしょうか。それは、自分のなかにある“思いやり”が発揮され、さらに大きく育まれている瞬間といえるでしょう。

そんな弾むような気持ちにフォーカスし、2024年から2029年までの中期推進計画のテーマを『こころがよろこぶ一食』としました。一食運動を実践したとき、ぜひ自分の心に目を向けてみてください。好きなものをがまんしたつらさ、じんわりと広がるやさしい気持ち、目標通りに実践できた達成感――あなたの心には、どのような気持ちが広がっているでしょうか。

一食運動は世界の誰かのための実践であると同時に、自分の心がよろこぶ自発的、主体的な取り組みです。この、『こころがよろこぶ一食』体験を、多くの方と共有していきます。

スマホで表示する画像

実践スタイル いつでも、どこでも、誰にでも、
いつまでも
+どのようなやり方でも

一食運動が大切にしている精神は、「同悲」「祈り」「布施」です。この三つの精神のもと、満足に食事を得られない人々に思いを寄せる実践のかたちとしてできたのが、「一食を抜き、世界の人々の幸せを祈り、献金する」という基本スタイルでした。

ただ、この「一食」は「一回の食事」にとらわれる必要はありません。ライフスタイルが多様化した今、人が生活を営むうえで大切にする価値観も多種多様になっています。暮らしを潤すものはみんな違うように、思いの寄せ方も人それぞれのはずです。

三つの精神を自分らしい行動で表現してみませんか。一人ひとりの心にぴったりと合った「私らしい一食」で、思いやりの輪を広げていきましょう。

「こころがよろこぶ一食」実現に向けた、
4つの取り組み

①「こころがよろこぶ一食」ワーク

今の自分の心の状態を見つめたり、一食運動の理念にふれたりできるワークを開発します。

②実践スタイル多様化の推進

主体性を尊重し、食事を抜くことにとらわれない、「私らしい実践スタイル」を考えていただけるよう、普及していきます。合言葉は、「“いつでも、どこでも、誰にでも、いつまでも” + “どのようなやり方でも”」 です。

③“つながり”を後押しする場づくり

いちじきキッズチャレンジ「ドリーム・ギフト」の始動

日本の子どもたちが一食実践に取り組み、紛争下で厳しい生活を送る子どもたちに手紙とギフトをプレゼントする事業です。ギフトは、現地で一番必要としているものをおくります。ギフトを受け取った子どもたちはお礼の手紙やビデオメッセージを日本に届けます。子どもたち同士の心の交流を大切にし、“つながり”を感じられる機会を創出します。

一食運動の実践者と受益者の双方向性のあるコミュニケーションの実現

支援事業地を実際に訪問、またはオンラインを活用して一食実践者と受益者が出会い、心の交流を図れるスタディツアー、一食研修ツアーを実施します。双方向に“つながり”を実感できる機会を創出します。

支援を受け取る方々を身近に感じる映像の発信

映像による情報発信ができるよう環境を整備します。「何万人の難民」「何万人の貧困層」といった数字や状態の総称で捉えがちな受益者にも、一人ひとりに大切な家族がいて、それぞれの人生があります。現地の状況を理解し、受益者を一人の人間としてより身近に感じられる映像の発信に努め、同じ地球に住む仲間という“つながり”を意識できる機会を創出します。

一食実践者同士がつながる場づくり

実践者同士が語らう場を設けます。交流を通して、心のよろこびを自覚し、深め、育てる“つながり”を形成します。交流はオンラインを予定しています。

④ツール開発

内容
2024年 一食運動の概要を盛り込んだ紙のチラシを作成します。チラシはHPからダウンロードできるようにします。メールやSNSで家族、友人に運動を紹介する時にご活用ください。
併せて、運動の理念、祈りのことば、送金方法を掲載した、実際に組み立てる献金箱を提供します。
2025年~ HPからダウンロードする形式で、複数のチラシの作成を予定しています。受益者のよろこびの声や、一食運動の理念を深めた実践者の報告、SDGsと一食支援事業の関係性といったトピックを発信します。紙版からデータ版への移行を促します。
献金箱も実物配布からデータ版への移行を促します。献金箱のデザインをHPからダウンロード、印刷し、お手持ちの入れ物に貼って「MY献金箱」を作成できるよう、データを提供します。
これまで発行していたリーフレットを終了します。HP上の事業報告やブログの情報をご活用いただくことで、最新情報を用いた推進の展開を可能にします。